急性期医療から在宅復帰まで必須のサービスであるリハビリテーションを、病棟で柔軟に提供するためにリハビリ療法士の配置に対する評価を入院基本料に包括してはどうか-。日本慢性期医療協会(日慢協)の武久洋三会長は9日の定例記者会見で、このような主張を展開した。リハビリ療法士の病棟配置を評価する「基準リハビリ」の仕組みを認めることで、「リハビリは回復期リハビリテーション病棟で集中して行うもの」という固定概念を改め、看護師や介護職員と協力したリハビリも含めた柔軟な対応を可能とするものとしている。【吉木ちひろ】
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