「肺がん検診」は、肺がんの早期発見、死亡率低下に役立つのか――。今後の肺がん検診のあり方を検討するため厚生労働省は９月10日、がんの専門家らで構成する「がん検診に関する検討会」（座長＝垣添忠生国立がんセンター名誉総長）を開催し、「肺がん検診」の受診率の向上や検診の有効性の評価などについて議論した。肺がん検診の対象年齢と受診期間は委員の間で意見が一致し、「40歳以上を対象に年１回」としている現在の方式を継続することでまとまった。しかし、...