治療を終えた患者が安心して退院できるように、その家族らと専門職が面会し、在宅に戻った後の生活について話し合うといった医療機関側の取り組みが求められている。そんな中で、家族らとの面会日の調整などが難航していることが、厚生労働省が7日に公表した医療現場の実態調査で分かった。とりわけ急性期病院では、調整の難しさを半数超が課題に感じていた。独り暮らしの高齢者の増加に伴い、患者の家族が遠く離れた場所にいるといったケースも増えると予想される。有識者は、ICT（情報通信技術）の活用といった対策の必要性を指摘している。【佐藤貴彦】


　同省が公表したのは、入院医療に関する有識者で構成する分科会が昨年11-12月に実施した調査の結果で、急性期から慢性期までの病院2000施設近くが回答した。この中で、患者の退院支援...