東日本大震災から11日で７年を迎える中、医学・公衆衛生研究者らによる調査・研究が進んでいる。3日には東北大の災害科学国際研究所で、東北大と順天堂大の研究グループが避難所の医療提供体制などを検証する会議を開催し、宮城県の名取市医師会の丹野尚昭会長から避難所の巡回診療などの状況や課題に関する説明を受けた。東北メディカル・メガバンク機構も2月、自宅が全壊した人について、「メタボリック症候と有意な関連が認められた」との調査結果を発表。抑うつや不眠などに関しても「震災の影響は強い」と考察している。【新井哉】


■名取市医師会、近隣病院と連携して医療提供体制を維持 　名取市では、2011年3月11日の東日本大震災の発生後、同市医師会と医療機関が連携し、DMAT（災害派遣医療チーム）やJMAT（日本医師会災...