厚生労働省の「非感染性疾患対策に資する循環器病の診療情報の活用の在り方に関する検討会」（座長＝永井良三自治医科大学長）は5日、公共性の高い診療情報を医療機関から収集し、集約・管理・提供する「循環器病情報センター」（仮称）を設置する方向性を盛り込んだ報告書案を大筋で了承した。データベースの構築によって救急搬送の際、医療機関が患者の過去の治療歴などを閲覧できるようになるメリットがあるという。【新井哉】


　脳卒中や心疾患などの循環器病は、急性期には発症後、速やかに適切な診療を始める必要があるが、患者が疾患を再発した際、これまで受診していた医療機関とは違う医療機関に救急搬送される可能性がある。 　報告書案では「現状では、急性期医療現場...