がんが社会に与える経済的な負担のうち、「感染」や「喫煙」といった予防が可能な要因によるものが負担全体の3分の1を占めるとの推計結果を、国立がん研究センターなどの研究グループが発表した。「定期的ながん検診、HPV（ヒトパピローマウイルス）ワクチン接種、禁煙を推進することで、がんの経済的負担軽減につながることが示唆された」としている。


　国立がん研究センターと国立国際医療研究センターの研究グループは、2015年に国内の医療機関を受診したがん患者、延べ約400万人のレセプト情報や賃金構造基本統計調査などを基に、がんによる社会への経済的な負担を推計した。がんにおける直接医療費と、死亡や罹患による労働損失を合わ...