日本赤十字社は、東日本大震災と同じ程度の地震や災害が起きた場合の自身の対策や備えが「できていない」と1,200人の約7割が回答したとする調査結果を公表した。東日本大震災の教訓については、約3割が現在の災害対応に継承されていないと考えていることも分かった。

　教訓が継承されていないと考えている人の理由（複数回答）では、「災害が起きるたびに似たような問題提起がされる」（35.0％）が最多。次いで「メディアで扱われる機会が減った」（31.5％）や「日常生活に戻って振り返る機会が減った」（28.2％）も多かった。

　今回の日赤「東日本大震災15年に関する意識調査（2026年）」は、委託会社が1月に実施。震災の記憶や継承、防災行動などに関する意識や行動について、全国の10－60歳代以上の男女1,200人に聞いた。

　東日本大震災と同程度かそれを超えるような地震や災害について、再び発生すると「とても思う」（43.5％）、「やや思う」（40.6％）が合わせて84.1％だった。反対に、「あまり思わない」が9.2％、「全く思わない」は6.8％で合わせると16.0％だった。

　そのような大規模災害が30年以内に起きる確率のイメージを尋ねると、「60％以上」と回答した人が全体の47.3％を占めた。

　居住地域で東日本大震災と同程度の地震や災害が起きた場合の自身の対策や備えは、「できている」などと回答したのは20.5％。これに対して「できていない」が69.2％に上り、「分からない」は10.3％だった。

　日赤では、「いつ起きてもおかしくない」という意識を基に日ごろの備えに取り組んでおくことが重要だと指摘。また、「自身に足りていないことは何か」「周りと助け合うべきことは何か」について考え、行動することが防災や減災で重要な自助・共助に取り組む第一歩になるとしている。