日本脳卒中学会（理事長＝小川彰・岩手医科大学長）は7月31日、東日本大震災による生活環境の悪化などで、脳卒中の発症者が被災地で増加する危険性があるとして、政府に対し、速やかな環境改善と脳卒中予防体制の整備を求める声明を発表した。


　声明では、被災者の生活・健康環境はますます悪化しており、血圧レベルの上昇や、高血圧者の増加がみられると指摘。こうした状況が、もともと脳卒中発症の多い地域で今後さらに増加する恐れがあることを強く示しているとして、「国民病と称される脳卒中が被災地で増加することを看過できない」と訴えた。その上で、政府には、「被災者の生活...