日本医学会（高久史麿会長）は1日に記者会見を開き、遺伝医学の専門医を介さない遺伝子検査により、体質や子どもの適性などを調べる「遺伝子検査ビジネス」の拡大を懸念して、国として監視・監督する体制の確立と法整備を求める提言を発表した。科学的な根拠が不十分な上に、法的・倫理的に問題があるケースもあるという。


　同学会によると、「遺伝子検査ビジネス」を手掛ける企業やクリニックは増加傾向にある。検査項目は、病気のなりやすさや太りやすさなど健康・容姿にかかわるものだけでなく、子どもの知能、性格、音楽や運動の適性など非医療分野にも広がっている。 　提言では、体質に関する遺伝子検査の多くは、専門...