日本移植学会（高原史郎理事長）など5学会は16日に記者会見し、小径腎がん患者をドナーとする病腎移植の先進医療適応について、「先進医療として国が認めるならば、取り返しがつかない失態を演じることになる」などと、あらためて反対を表明した。厚生労働省の先進医療専門家会議が23日に開催されるのを前に、5学会としてのメッセージを発信し、けん制する狙いもある。　　　


　5学会は、日本移植学会のほか、日本泌尿器科学会、日本腎臓学会、日本透析医学会、日本臨床腎移植学会。小径腎がん患者をドナーとする病腎移植の先進医療適応をめぐっては、早期適応を求める医療法人沖縄徳洲会などと、5学会の間で、意見の応酬が続いている。5学会は8日、小...