子宮頸がん征圧をめざす専門家会議の実行委員長を務める今野良・自治医科大附属さいたま医療センター教授は6日、厚生労働省で記者会見し、子宮頸がんの細胞診にHPV検査を併用する意義を強調した。HPV検査については、厚労省が来年度予算の概算要求で、女性特有のがんの早期発見のために116億円を計上し、導入の検討を進めている。


　これまで厚労省の審議会では、併用の効果を裏付ける国内データの少なさが指摘されていた。今野氏はこの日、自身が参加した共同研究を基に、国内でも効果が証明されたと説明。細胞診が陰性、HPV検査が陽性の女性の追跡調査結果を示し、「細胞診だけでは取りこぼされる人が多い」と述べた。 　HP...