病院向けのコンサルティングなどを手掛けるグローバルヘルスコンサルティング（GHC）・ジャパンの渡辺幸子社長は16日、東京都内で開かれた「2025年に向けた病院戦略セミナー」（同社主催）で講演し、一般病棟7対1入院基本料の看護必要度の要件について、今後一層厳しくなる可能性が高いと予測した。


　7対1入院基本料の算定要件の見直しは、昨年4月に実施された前回の診療報酬改定の目玉の一つ。具体的には、この点数を算定するためにクリアが求められる平均在院日数の要件を、従来の「19日以内」から「18日以内」に短縮。一方、看護必要度が高い重症患者の受け入れ割合は、「10％以上」から「15％以上」に引き...