2014年度からの次期「対がん10か年総合戦略」に向けた厚生労働、文部科学、経済産業の3省による「今後のがん研究のあり方に関する有識者会議」（議長＝堀田知光・国立がん研究センター理事長）は23日、重点的に取り組むべき研究領域などについて、引き続き議論を行った。この中で、がん研究を創薬につなげる仕組みについて、日本的なモデルを考える必要性が指摘された。


　「餅は餅屋。それぞれの強みを本当に生かしたオープンイノベーションを展開していきたい」。こう訴えた野木森雅郁委員（日本製薬工業協会副会長）は、創薬という視点からがん研究の方向性を提案。アカデミアはその利点を生かして基礎研究に集中・特化し、創薬標的が見つかっ...