4月に定期接種化された子宮頸がん予防ワクチン（HPVワクチン）の接種勧奨が一時的に中止された。相次ぐ副反応報告を受けての暫定措置で、定期接種そのものは継続する。接種を受けるべきか否か―。その判断と責任が以前にも増して、本人や保護者に委ねられ、医療機関にも「ワクチン接種の有効性と安全性について十分に説明した上で接種すること」が求められた。副反応の情報がクローズアップされる中、接種を敬遠する動きが広がることが予想されるが、医療者からは子宮頸がん予防の立場から、改めてワクチンの有効性を訴える声も上がっている。


　「子宮頸がん征圧をめざす専門家会議」委員で、社会保険相模野病院婦人科腫瘍センター長の上坊敏子氏は「子宮頸がんの一番の問題は、患者の若年化だ」と強調する。 ―HPVワクチンの有効性に...