日本産科婦人科学会などはこのほど、東京都内でプレスセミナーを開き、昨年6月から中止されている子宮頸がん予防ワクチン（HPVワクチン）の接種勧奨の早期再開を改めて訴えた。その上で、同学会の小西郁生理事長は、副反応として報告されている慢性疼痛や運動障害を診られる医療機関の調査や、症状が出た場合にスムーズに治療につなげるネットワークづくりなどを進めていることを説明し、再開に向け、安心して接種が受けられる環境整備の重要性を強調した。【烏美紀子】


　セミナーは、日産婦と日本産婦人科医会、日本婦人科腫瘍学会、子宮頸がん征圧をめざす専門家会議の主催。この4団体は、1月20日の厚生労働省の検討部会で「ワクチンの安全性と効果が確認された」として、勧奨再開を求める声明を...