2014年度診療報酬改定の影響を検証するセミナーが14日、東京都内で開かれ、国際医療福祉大大学院の武藤正樹教授は、今回の改定を「急性期直撃改定」と総括した。急性期病院向けの7対1入院基本料の算定要件が厳しく見直されるためで、この日講演した医療関係者がこれによる影響をそろって懸念した。【兼松昭夫】


　14年度の改定は医療機関の機能分化と連携、在宅医療の推進が大きなテーマになり、増え過ぎた7対1入院基本料の算定病院を絞り込む。このため、この点数を算定するための要件に在宅復帰率などを追加するほか、▽15％以上の受け入れが求められる重症患者の評価指標を厳しくする▽急性期病棟の長期入院や、入院...