【一般財団法人日本製薬医学会理事長　今村恭子】

　近年、海外の情報公開・利益相反の話題が国内でも日常化しつつあり、昨年来データ不正事件の報道も相次いでいる。日本の臨床研究にとって最悪な事態としか言えないが、奨学寄付金の授受にまつわるあいまいさや臨床現場の研究実施体制の不備、さらには企業への過度な依存などは、決して今に始まったことではない。

　一般財団法人日本製薬医学会では、日本の臨床研究が抱える諸問題に対する意見を2009年10月に「臨床研究に関する提言」としてホームページで公表し、さまざまな場面で訴求してきた。その当時でも啓発するには既に遅しと思ったが、実際には一部の関係者を除いては全くといってもいいほど危機感がなく、臨床研究の資金は奨学寄付金ではなく契約を通してと説明しても、まず理解されなかった。今般、一連の研究不正で調査が行われ、今後の臨床研究では研究契約を行うよう推奨されるなど、まさに隔世の感がある。

（残り1953字 / 全2358字）