OECD（経済協力開発機構）は5日、日本の医療の質に関する評価報告書を公表した。この中で、急性期病院が医療の質などを改善するインセンティブを強めるために、DPC制度を見直し、再入院率による評価などを導入するよう提案。また医学部にプライマリ・ケア（初期医療）の学科を創設するなどして、地域医療などを拡充させることも求めた。【佐藤貴彦、新井哉】


　報告書では、現行のDPC制度について、従来の調整係数の影響や、入院期間が一定を超えた場合に診療報酬を出来高払いで請求できる点などが、医療の質や効率性を高める病院の努力を損なっていると指摘。そうした制度が、病院医療を過剰に提供させる「問題のあるインセンティブ」...