2017年度に導入が予定されている新専門医制度を踏まえ、日本産科婦人科学会（藤井知行理事長）は、産婦人科専門研修の基幹施設として申請を準備している施設責任者に対し、産婦人科医師不足が著しい地域の病院を専門研修の連携施設とするよう求める提言を発表した。【新井哉】


　産婦人科の新規専攻医数は、10年度をピークに減少を続けており、大都市部と地方の間で格差が拡大しているのが実情だ。同学会は、昨年12月に「産婦人科医療再建のための緊急提言」を公表し、緊急の対応が必要になっていることを指摘していた。 　今回の提言では、「地方には豊富な経験を有する指導医が勤務し、多...