日本産婦人科学会（武谷雄二会長）は、産婦人科医療提供体制の将来像などを盛り込んだ「産婦人科医療の安定的提供のために―」の第２次中間報告案を２月８日までにまとめた。産婦人科医療の提供体制の現状認識として、分娩施設数が多く集約されていない点などを指摘。その上で、 24 時間救急に対応できる「地域産婦人科センター」の整備や、同センターを中心に各施設が連携する「地域分娩施設群」の構築により、患者の容体急変時にも 30 分以内に対応できる...