日本慢性期医療協会（日慢協）は、特定行為（診療の補助）に係る研修制度を修了した看護師（以下、特定看護師）の活用について、6日の定例記者会見で提言した。会見では、日慢協として実施した研修修了者へのアンケート結果や役員の病院での特定看護師の活用状況を紹介。武久洋三会長が「医師が十分いない機関において特に特定看護師は有用」などと主張した。急性期病院で新卒として勤めた看護師が結婚や出産を終えた後のキャリアプランとして、特定行為の研修を受け、在宅医療や介護保険領域での活用の幅を広げられるよう日慢協として提言している。【吉木ちひろ】


　特定看護師には、高度で専門的な知識や技能が特に必要として定められている38の医療行為について、医師が作成した手順書に従って単独で実施することが認められている。看護師自身が...