東海大は、難聴や運動不足など計14のリスク因子をなくすことで国内の認知症の約4割を予防できる可能性があるとする研究結果を公表した。2024年に施行された認知症基本法や、今後の認知症施策の具体化に向けた科学的根拠として活用されることが期待されるとしている。


　研究は、東海大医学部の和佐野浩一郎教授やデンマーク・コペンハーゲン大認知症センターのカスパー・ヨーゲンセン上席研究員の国際共同研究グループによるもの。科学的根拠に基づき特定された、▽教育歴の低さ▽難聴▽高LDLコレステロール血症▽うつ▽外傷性脳損傷▽運動不足▽喫煙▽糖尿病▽高血圧▽肥満▽過剰な飲酒▽社会的孤立▽大気汚染...