医療人材が不足する中、医療の質を維持・向上させるために病院DXは「待ったなし」の状況だ。当たり前のことだが、電子カルテなどの院内情報システムが正常に稼働するためには、物理としての「電気」が必要であることは言うまでもない。停電など万が一の電源障害に備え病院はUPS（無停電電源装置）を用意するが、世界的に見て停電の少ない日本で、例えばバッテリーを定期的に確認している病院はどれほどあるのだろうか。そして電気は、昨今の燃油価格の上昇による電気代の高騰として病院経営に重くのしかかるが、サーバールームの空調設備が非効率になっていないか。エネルギーマネジメントビジネスを世界展開するシュナイダーエレクトリック社と「電気」を切り口に病院経営を考えてみたい。

■小型UPSで管理が煩雑、大型化で統合を
　病院では災害時の停電などに備え、自家発電機を用意する。ただ、停電を検知してから自家発電機が始動し、定格の電圧・周波数に達して安定するまでには数秒から数十秒の時間がかかる。その間の空白を埋めるのがUPSとなり、安全に機器を停止させるためのバックアップ電源を供給、コンピューターなどの機器のデータ損失やハードディスクの破損を防ぐ役割を担う。

　新しい電子カルテ用サーバーや画像診断用データストレージなどを増設した時には、合わせて小型のUPSを設置するケースは多い。病院によってはIT機器を複数の場所に設置することもあり、いろいろな所にUPSとサーバーがあれば管理も煩雑になる。こうした状況を心配するのはセキュアパワー事業部シニアストラテジックマーケティングマネージャーの木口弘代氏だ。

　「日本は停電が少ない国ですので、病院がUPSの存在を普段はあまり気にしないことが一般的です。すると、バッテリー交換ができておらず、いざ停電になった時に役に立たないということもありえます。残念ながら装着されたUPSを十分に管理できていない例も散見されます」と木口氏は語る。一般的に、サーバーの定格電力を上回るUPSを設置することが多いため、バラバラに設置したUPS全体を見ると、過剰な容量を設置していることもある。

　こうした課題への対策としてシュナイダーエレクトリック社は、UPSの集約化と一元管理を実現するソリューションで対応する。三相UPSの「Symmetra™PX」や単相UPSの「Smart-UPS ™ Modular Ultra」といったモジュール式のUPSに各IT機器に設置されていた小型UPSを集約することを提案。「これにより、無駄な電力容量を削減してコストを低下させるとともに、 UPSの管理も集約されるため、バッテリーの交換などの日常業務を大幅に削減できる」（木口氏）と強調する。

■全体空調でのサーバールーム冷却のデメリットを局所空調とContainmentで解消
  ※Containment：暖気を囲い込んで空調効率を改善する仕組み

　多くの病院では、サーバールーム全体をエアコンなど一定温度で冷やす方式（全体空調）を採用しているが、実はデメリットも少なくない。一例を挙げると、▽ホットスポット(高温エリア)の発生や冷却不足による機器不調▽電気代が高騰する中でのランニングコストの増加▽将来的なサーバー機器の増減に対応できずトラブルを誘発－などだ。

　木口氏は、「近年では、サーバーの性能の上昇に加え、仮想化を行うことが一般的になっており、負荷も増えているため、発熱量が増えています。ラックにサーバーを置くケースが一般的と思いますが、サーバーの設置の仕方によっては、冷房効率の偏りが発生する可能性があり、サーバールームを冷却しようと、空調を最大稼働させる状態に陥っている病院のサーバールームも少なくありません」と指摘。高騰する電気代を少しでも抑えたいという病院経営とは真逆のことがサーバールームという現場で起きている。そして、新たなサーバーを設置する場合、空調が最大稼働状態であれば、空調の増設や入れ替えという別の問題も発生するかもしれない。

　全体空調は機器の寿命にも影響を与える。木口氏は「ラック内部の熱がうまく排出されず、特定の機器周辺だけが高温になることが常態化すれば、冷却に必要な電力消費も増加するばかりか、機器の寿命は大幅に短縮され、予期しない故障のリスクが高まってしまう」と指摘する。こうした機器への影響は、電子カルテや画像診断などのシステムが突然のシャットダウンにつながる恐れもあるため、医療の質を担保することが難しくなる可能性がある。

　シュナイダーエレクトリック社は、サーバールームの空調効率を上げることで、こうした課題の解決を提案している。木口氏は「NetShelterラックとContainmentでサーバーの気流の改善と暖気と冷気の分離を行い、加えてラックの間に設置して冷却を行う冷却装置『InRow』で発生した熱をサーバーの近くで冷却することで、突発的な温度上昇を制御し、効率的な冷却を実現できる」と語る。

■病院DXが進み増える業務を一元管理でサポート
　病院DXが進む中、病院の施設・ICT部門の職員の業務は増加傾向にあることも見逃せない。ある病院のIT部門では2名で病院全体のネットワークとシステム運用を担当。サーバールームの日常的な監視や予防保守は、優先度が低くなり、劣化の進行や異常が見落とされ、突発的なトラブルが増加するという悪循環に陥ってしまった。

　「人員不足で、ITインフラの管理をすることが難しい病院もあります。管理ができていないということは、いざというときに電源のバックアップが適切に稼働しない、高温によるサーバーの暴走が起きるなど、機器やデータ破損の被害が生じたり、それに伴う復旧業務の負担が増えたりする可能性があります」と木口氏は警鐘を鳴らす。

　シュナイダーエレクトリック社は、こうした運用の課題に対して、UPSの集約化と空調の効率化に加えて、それらを一元監視管理するソフトウェアによる解決を提案。運用管理ソフトウェア郡として、UPS、冷却、配電、ラックのリアルタイムでの一元監視、アラート、遠隔監視などの機能を持つ「EcoStruxure™ IT Expert」、電力・冷却状況の分析やシミュレーション、資産管理まで行える「EcoStruxure™ IT Advisor」を提供している。「これらの導入によって、現在のインフラ機器の状況を即座に把握でき、IT担当者は管理業務を軽減されるだけではなく、夜間休日時のトラブルでも自動通知を受け取れるため、現場に行かずともリモートで状況を把握し、対応できるようになります」（木口氏）という。

　2026年度診療報酬改定を真の病院DX元年と捉える見方もあり、加速度的にDXに重きを置く病院も増える可能性がある。一方で、DXが進めば進むほど、今回シュナイダーエレクトリック社が指摘した「電気」を切り口とした現状や課題は、病院経営層にとってより現実的なものになるだろう。

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