【株式会社メディチュア 代表取締役 渡辺優】

■効率性係数向上の道は「着実な在院日数短縮」にあり
　急性期病院の多くは近年、高額薬剤の使用などにより増収傾向にある。しかし、その内実は「増収減益」という厳しい経営環境に直面している。2026年度診療報酬改定による物価対応料をはじめとした様々な項目で、経営環境には一定の改善が見込める。しかし、依然として予断を許さない状況が続く。そのため、病院経営においては可能な限りの改善策を網羅的に講じておく必要がある。

　例えば、DPC算定病院では機能評価係数II向上への取り組みはすでに当たり前になっているだろう。機能評価係数IIの中でも、自助努力による改善余地の大きい効率性係数は、在院日数の短さが評価される。大腿骨頸部骨折の平均在院日数と効率性係数の関係を見ると、在院日数の短いグループは明らかに効率性係数が高い＝グラフ1＝。

　さらに横軸に患者数、縦軸に平均在院日数を取り、各施設をプロットしても、その傾向は変わらない＝グラフ2＝。

　以前、効率性係数の評価は全DPC病院の退院患者数に合わせる補正が存在していた。そのため、自院の平均在院日数をあまり短くしなくても、全DPC病院で退院患者数の多い肺炎、誤嚥性肺炎や大腿骨頸部骨折の日数を短くすることで、効率性係数の向上を図ることができた。しかし、すでに24年度改定で疾患補正が撤廃された今、

（残り1469字 / 全2050字）

次回配信は5月20日を予定しています