日本外科学会は、女性医師の妊娠・出産・育児の支援状況を把握し、今後の検討課題を明らかにするため、診療科に外科のある全国の医学部および医科大学附属病院を対象にアンケート調査を実施した。その結果、半数近くの施設が「妊娠中の当直免除規定がない」、約6割の施設が「産休中の代替要員の準備態勢がない」など、さまざまな課題が浮き彫りになった。【坂本朝子】


　同調査は、外科医の減少に危機感を抱く外科学会が、その対策の1つとして女性外科医のキャリア継続を支援することが重要課題と捉え、現状を把握するために実施したもの。昨年、全国の外科がある医学部・医科大学附属病院130施設に協力を依頼し、114施設から回答を得た。調査結果は...