京都大は、強度近視の人は近視のない人と比べて進行した緑内障に対する手術（濾過手術）を受けるリスクが約4倍に達するという研究結果を公表した。将来の緑内障の発症リスクは約2.7倍だった。特に強度近視の人に対する緑内障の早期発見・早期治療の重要性を強く示唆する知見だと指摘している。

　この研究は、京都大大学院医学研究科眼科学の三宅正裕特定講師や赤田真啓博士課程学生、辻川明孝教授らのグループによるもの。診療報酬請求データベース（NDB）を用いて、2014年時点で屈折検査歴がある40歳以上の約1,420万人を抽出し、15年9月－23年3月の追跡調査を行った。その際、生存解析という手法を用いて、「緑内障を発症するリスク」「緑内障手術が必要になるリスク」「濾過手術が必要になるリスク」を評価した。

　その結果、緑内障の発症リスクは近視のない人に比べ、近視の人で1.44倍、強度近視の人では2.67倍になることが認められた。緑内障手術の手術に至るリスクはさらに高く、近視の人で1.71倍、強度近視の人では3.07倍。

　また、濾過手術が必要になる重症化リスクについて、進行した緑内障に対して行われる負担の大きな手術（線維柱帯切除術などの濾過手術）は近視で2.03倍、強度近視では4.03倍に達した。

　京都大では、今回の研究結果は近視を単なる屈折異常（眼鏡などで矯正できる状態）として捉えるのではなく、将来の失明リスクに直結しうる疾患として捉え直し、社会全体で対策を講じる必要性を示す重要なエビデンスとなると指摘する。

　また、診療の現場では強度近視の人に対して漫然と経過を見るのではなく、リスクに応じた検査頻度の見直しや、個々の目の状態に合わせた丁寧なフォロー体制の構築が求められるとしている。