国立がん研究センターなどは、がん遺伝子パネル検査に基づいて標的治療を新たに受けた患者の割合は8.0％だったとする研究結果を公表した。その割合は、がんの種類によって大きな差があることも分かった。

　この研究は、国がんの斎藤優樹研究員（分子腫瘍学分野）や片岡圭亮分野長（分子腫瘍学分野／慶應大学医学部内科学教室（血液）教授）らの研究グループが、慶應大医学部の平田賢郎専任講師（腫瘍センター）や舩越建准教授（皮膚科学教室）らと共同で実施。国がんのがんゲノム情報管理センター（C-CAT）に蓄積された固形がん症例を対象に、保険診療の一環としてがん遺伝子パネル検査が実施された5万4,185症例の臨床ゲノムデータを解析した。

　その結果、治療標的となる遺伝子異常は72.7％の患者に認められたが、がん遺伝子パネル検査結果に基づいて実際に遺伝子異常を標的とした治療を受けた患者は8.0％にとどまった。がんの種類別に見ると、甲状腺がん（34.8％）や非小細胞肺がん（20.3％）、小細胞肺がん（20.1％）などでは高かった一方、膵がん（1.3％）や肝臓がん（1.8％）などでは低かった。

　また、検査の実施時期で比較すると、2019－20年では5.5％、21－22年は7.3％、23－24年は10.0％と近年増加していた。これは、この数年間で新規の標的治療薬の開発・承認が進み、がん遺伝子パネル検査に基づいた治療選択肢が増えていることを反映しているとしている。研究結果は1月6日に英科学誌「Nature Medicine」に掲載された。