国民生活センターは、インターネットを利用した医薬品の定期購入に関するトラブルが増えているとして、注意を呼び掛けている。容易に解約手続きができなかったり、保証条件が理解しにくかったりするケースでは注意が必要だとしている。

　医薬品のネット定期購入に関する相談が急増している。同センターによると、2021年度に325件あった相談が24年度には2,066件と6倍超に増加。25年度は10月末までに1,481件あった。

　具体的には、「単品を１回限りで購入したつもりが複数個セットでの定期購入契約になっていた」「全額返金保証を受ける条件が思った以上に厳しく、返金を申し出ても返金されない」「医師から使用しないよう言われたのに、定期購入契約を理由に返品、解約できない」といった相談が寄せられている。

　こうした状況を踏まえ、同センターは注意喚起している。消費者が医薬品を通信販売で定期購入して使用したところ、身体に不調が出たり、医師に使用を止めるよう指示されたりしたため解約を申し出ても、販売事業者は解約や返品、返金に応じないことがあると説明している。通信販売の解約ルールとして解約可能な期間などの条件を設定していることが多く、それらの条件を満たしていないため。

　また、インターネット通販では重要なことが小さな文字で書かれていたり、書かれているページがサイト内の別の場所にあったりするケースもあると指摘。注文する前に販売サイト内の表示や、契約条件が記載されている「最終確認画面」の表示をよく見て、▽定期購入が条件となっていないか▽最低購入回数に指定（縛り）がないか▽2回目以降の代金の販売条件▽解約・返品の条件－などをよく確認するよう呼び掛けている。

　加えて、トラブルになった時に備え、自身が見た広告表示や最終確認画面のスクリーンショットを撮り、契約時の条件を証拠として保存しておくことも推奨。購入した医薬品を使用して体調に異常を感じた時は、すぐに使用を中止して販売時に情報提供された相談窓口に連絡するとともに、医療機関に受診することも促している。