東京都健康長寿医療センターなどの研究チームは、犬と暮らす高齢者が増えて飼育率が8.6％から13.4％に伸びると仮定すると、医療・介護費が4年間で約5,920億円削減されるという試算結果を公表した。また、犬を飼っている高齢者は飼育したことがない高齢者と比べて、要介護認知症の発症リスクが48％低いことも分かった。


　試算は、同センターや東京大学、国立環境研究所環境リスク・健康領域の谷口優主任研究員らの研究チームで実施。犬の飼育と要介護認知症の発症リスクとの因果関係を検討するとともに、犬との暮らしによる医療・介護費への影響を評価するため、7年半にわたり約1万1,200人の高齢者を対象に大規模疫学...