【株式会社メディチュア　代表取締役　渡辺優】

■ロボット支援手術関連項目を届け出ている施設は700施設以上
　外科医や患者を確保する観点から、ロボット支援手術の導入施設は年々増加している。しかし、導入費用や医療材料費用が高く、経営面でプラスにすることは困難と言われている。2026年度診療報酬改定で新設された内視鏡手術用支援機器加算は、経営面で多少改善が期待できる項目である。ただし、算定するには年200件の悪性腫瘍のロボット支援手術の実績が求められる。そのため、現状、届け出ているのは300施設弱で、病床規模は６００床台が最頻値となっている＝グラフ1＝。ロボット支援手術関連項目を届け出ている施設は、300床台や400床台が多いが、新設の内視鏡手術用支援機器加算の届け出は少なく、実績要件のハードルの高さがうかがわれる。

　病床規模のみならず、入院料でもハードルの高さが感じられる。内視鏡手術用支援機器加算を届け出ているのは、特定機能病院や専門病院、急性期病院Aの施設ばかりである＝グラフ2＝。ロボット支援手術の設備はあっても、急性期病院Bや急性期一般入院料の施設で届け出ている施設はほとんどない。

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