第17回日本看護サミット（青森県看護協会など主催）が18日、青森市で開幕した。基調講演した日本看護協会の坂本すが会長は、これからの看護の在り方について、「（国民の）ニーズに応えることをベースに、暮らしと医療を支えるという専門性をさらに高め、他の職種と協働していくことになる。2025年を迎える時に、この3つのベースをきちんと持つことで、（高齢化の課題を）乗り越えていけると思う」と述べ、いずれも「エビデンスのある看護実践」が必要との認識を示した。


　「生命をつなぐ看護」をテーマに講演した坂本会長は、日本が「少子高齢多死社会」を迎える中、今後、団塊の世代の慢性疾患が増加し、医療や看護に対する需要が高まる一方で、18歳人口の減少で看護職の確保がさらに困難になる...