東北メディカル・メガバンク機構は今年4月から、宮城県内の東日本大震災の被災地で、子どもとその両親、祖父母を対象にした3世代の健康・診療情報などを集める調査を実施する。同機構長の山本雅之・東北大大学院教授は23日、キャリアブレインの取材に対し、「まずは名取市と東松島市で、4月から調査を行い、今後、全県下に調査対象を広げ、3年間で計7万人の調査を実施したい」と述べ、次世代型の地域医療体制の構築を目指して調査を行う考えを示した。


　同機構は、震災被災地の遺伝子情報などを集めるバイオバンクを構築する目的で、昨年2月に設立された。宮城、岩手の両県で15万人規模のコホート（共通因子を持つ集団）調査を行い、そこで得られる生体試料や健康・診療情報などを分析し...