阪神大震災が発生した1995年当時、およそ5人に1人だった院外処方は、この20年間で大幅に増え、今では外来全体の7割近くを占めるようになった。一方、今後のさらなる高齢化に備え、国が地域の薬局を健康情報の拠点に位置付けるなど、“脱調剤偏重”の動きも出始めた。医薬分業が成熟期を迎える中、災害時における薬局の機能そのものも変わりつつある。【敦賀陽平、真田悠司】

　「まさか会館が倒壊しているなんて、夢にも思わなかった」―。兵庫県薬剤師会で常務理事を務める大川恭子さんはこう振り返る。

　神戸市中央区にあった県薬剤師会館は、あの日の地震で地上7階建ての建物が崩落。会員906人が被災し、自宅との併設を含む448店舗の会員薬局が全半壊した。

　長田区で被災した大川さんは、震災から数日後に薬剤師会館の惨状を目の当たりにする。「早朝だから良かったけれど、あと数時間遅れていたら事務員が埋もれていた」。

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