厚生労働省は17日の診療報酬調査専門組織・DPC評価分科会の会合で、2014年度の診療報酬改定に伴うDPC対象病院の収入の変動と係数との関係性を調べた分析結果を公表した。それによると、改定前後で収入が変化した理由は、暫定調整係数の置き換えの影響が最も大きいことが分かった。【敦賀陽平】

　今回の分析は、全国のDPC対象病院1485施設を対象に、12年度改定時と14年度改定時の収入（DPC病床）のデータについて、厚労省が「重回帰分析」と呼ばれる手法を用いて比較した。その結果、収入の変動への影響度を示す「標準化係数」は、暫定調整係数が「0.885」だったのに対し、機能評価係数II（係数II）は「0.242」、基礎係数は「0.295」にとどまった。暫定調整係数による影響度が突出して高い一方、同係数の見直しに伴い、係数IIと基礎係数で調整する仕組みが十分に機能していない現状が浮き彫りとなった。

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