京都大を中心とする全国20施設の研究グループは、早期食道がんの内視鏡的切除を受けた患者が飲酒と喫煙の両方を完全にやめた場合、新しい食道がんが発生するリスクが約5分の1に減ることを明らかにした。この研究成果により、食道がんの内視鏡治療後の禁酒・禁煙指導プログラムを構築するとともに、それらを支援する医療体制の整備によって食道がんの予後と生活の質の改善が期待できるとしている。

　研究グループでは、内視鏡的切除で治療を受けた早期食道扁平上皮がんの患者330人を10年以上追跡した。研究開始時に、対象の全患者に対して禁酒と禁煙の重要性を説明し、継続的に禁酒・禁煙を行うよう指導。その後、定期的に内視鏡検査を行い、新たに発生する食道がんの有無を評価した。

　その結果、飲酒をやめた人は新しい食道がんが発生するリスクが約半分に低下し、喫煙をやめた人では約6割低下した。飲酒と喫煙の両方を完全にやめた場合は発生リスクが約5分の1に低下した。

　一方、飲酒や喫煙の量を減らすだけでは、発生リスクを低減する効果は認められなかった。また、禁煙に比べて禁酒を続ける患者が少ないことも明らかになり、治療後の禁酒指導の重要性が示唆されたという。

　今回の成果について研究グループは、「食道がんになっていない一般の方にとっても、飲酒や喫煙を見直すことの重要性を示す科学的根拠となる」と指摘。研究で得た知見は飲酒や喫煙に関連するがんの予防策と啓発に貢献すると期待されるとしている。

　研究成果は、国際学術雑誌「The Lancet Regional Health – Western Pacific」に1月20日付で掲載された。