国立健康危機管理研究機構（JIHS）などは、余暇に運動を少しでもすれば「心の病」による長期休業のリスクが低減するという研究結果を公表した。働く人のメンタルヘルス対策として、余暇に少しでも身体を動かしやすい環境を整えることの重要性を示唆していると指摘。運動施設の利用支援や柔軟な勤務時間の設定など、世界保健機関（WHO）の推奨量の達成だけを目標とするのではなく、まずは少量から身体活動を始めやすくする職場づくりが役立つ可能性があるとしている。