医薬品や医療機器の保険適用の評価に、費用対効果の観点を導入する機運が高まっている。2014年度の診療報酬改定の答申書の附帯意見に、「16年度改定における試行的導入も視野に入れながら引き続き検討」することが盛り込まれ、5月末の中央社会保険医療協議会（中医協）で、すでに保険収載されている医薬品5品目と医療機器3品目の費用対効果を検証し、今後の議論の参考にすることが決まった。中医協の費用対効果評価専門部会の福田敬参考人（国立保健医療科学院統括研究官）は、費用対効果の考え方の重要性を、「限りある財源の中で、投資すべき部分を合理的に判断する目安になる」と指摘する。議論の進捗と今後の展望を聞いた。【聞き手・丸山紀一朗】

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