回復期リハビリテーション病棟協会の宮井一郎会長はこのほど、キャリアブレインのインタビューに応じ、2016年度の診療報酬改定に向け、日本慢性期医療協会の武久洋三会長が、同病棟の入院料の算定日数上限を短縮するよう国に要望する意向を示したことについて、「十把一からげに算定日数を縮めると、回復の可能性がある方が在宅に戻る機会を奪う恐れがある」との懸念を表明した。 　回復期リハ病棟入院料は疾患や患者の病態によって、60－180日の算定日数の上...