現在、各都道府県で策定作業が進んでいる「地域医療構想」。検討が先行する自治体では、2025年に必要となる二次医療圏別の病床数の推計値が示され、関係者の間で衝撃が広がっている。構想を考える上での基礎資料となるこうしたデータについて、医療者側はどう受け止めるべきなのか―。厚生労働省のDPCデータ調査研究班の一人で、国立がん研究センターのがん医療費調査室長の石川ベンジャミン光一氏に話を聞いた。【聞き手・敦賀陽平】

―将来の医療需要を推計するため、国が開発した支援ツールが都道府県に配布された。今後、25年の必要病床数の推計値が都道府県ごとに示されることになる。
　都道府県別の病床推計だけを見るのではなくて、二次医療圏内でどんなことが起こっているのか、患者さんの移動を含めて、データ全体を見てほしい。それが議論の入り口になる。

　例えば、福岡県の北九州医療圏には、循環器に強い小倉記念病院があるため、循環器に関しては他圏からの流入が非常に多い。一方、がんの領域については、飯塚医療圏の方に患者さんは流れている。つまり、すべての疾患で患者さんは同じ動きをしているわけではない。データ全体を見てほしいと言ったのは、主要な疾患で患者さんがどのように移動しているのかを把握することができるからだ。

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