理化学研究所と国立がん研究センターは、連携・協力に関する覚書を更改した。双方が有する研究基盤や技術力、知見をより一層結集し、社会的要請の高い医療課題の解決を加速させ、成果を広く活用できるようにするのが狙い。

　両機関は2016年に連携・協力に関する覚書（MoU）を締結し、基礎研究から臨床応用までを見据えた研究協力を進めてきた。今回、「医薬品研究開発および関連分野」を加えたMoUに更改した。

　それを受けて理化研の五神真理事長は、「医薬品研究全般に加え、経済安全保障上も重要性を増す放射性医薬品の研究開発、さらにはスーパーコンピューターや量子コンピューターを活用した臨床データの高度解析までを両機関の強みを結集し、革新的な新薬や医療技術の創出に取り組む」とコメント。

　国がんの間野博行理事長も、「広汎な連携・協働を両機関が行うことで、放射性医薬品や医療用量子コンピューターなど国際競争力のある医薬品・医療機器の開発が可能となり、さらには次世代モダリティーのがん治療薬の開発なども実現することが期待される」としている。