内科、外科、看護の関係学会でつくる3団体（三保連）は先月、2016年度診療報酬改定で評価を求める技術項目を盛り込んだ提案書を、それぞれ厚生労働省に提出した。次期改定で技術料はどこへ向かうのか―。各団体のトップに方向性を語ってもらった。 【第1回】内科系学会社会保険連合・工藤翔二代表 　

　14年度の診療報酬改定は、薬価引き下げ分の財源が本体に充当されない波乱の展開となった。内科関連の126学会が加盟する内科系学会社会保険連合（内保連）は、「ものから技術へ」を基本方針に掲げるが、同年度の改定で認められた内科系の技術料は、国に提案した約490項目のうち1割程度にとどまった。社会保障費をめぐる環境が厳しさを増す中、内保連では、既に有効性を失った技術の抽出作業も進めている。【聞き手・構成＝敦賀陽平】

　14年度の改定がこれまでと大きく異なる点は、薬価の引き下げ分が診療報酬本体に充てられなかったことです。従来であれば、提案した技術項目の2割程度が採用されますが、今回は1割ほどしか通りませんでした。

（残り1447字 / 全1890字）