2014年度の診療報酬改定では、急性期病棟にリハビリの専門職を配置し、入院患者のADL（日常生活動作）の低下を防ぐことを目的とした「ADL維持向上等体制加算」（以下、ADL加算）が新設された。だが、疾患別のリハビリを行うと算定できないため、改定から1年以上が経った今でも、医療現場ではあまり広がっていない。神奈川県にある2つの病院の事例から、この加算の現状を探った。【敦賀陽平】

　川崎市にある「川崎幸病院」（一般326床）は「断らない救急」を掲げ、年間約1万台の救急搬送を受け入れている県内屈指の急性期病院。この加算ができる以前から、療法士を病棟に積極的に配置するなど、入院早期から手厚いリハビリを行っている。現在、理学療法士16人のうち11人が病棟への専従配置だという。



16年度改定の足音…それぞれの選択（1）―7対1堅持、包括ケアに備える

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