2018年にオンライン診療システム「YaDoc」(ヤードック)の全国販売を開始したインテグリティ・ヘルスケア(本社・東京都中央区)。医療機関や薬局への導入件数が同年12月時点の1,200機関から、コロナ禍を経た今年11月時点で2,700機関へと広がり、メドレーの「CLINICS(クリニクス)」、マイシンの「curon(クロン)」と合わせて、「オンライン診療の御三家」と呼ばれる存在だ。感染症拡大による初診対面原則の時限的緩和が恒常化する見通しの中、代表取締役社長の園田愛氏にオンライン診療の今を聞いた。【齋藤栄子】
園田愛・代表取締役社長
-ヤードックの導入実績を教えてください。
オンライン診療は、18年にクリニックでの医療を中心にスタートした制度なので、導入医療機関のうち最も多いのはクリニックです。しかしコロナ特例措置下で、病院からのご依頼も増えています。例えば、国立病院機構の長崎大学病院を中心に地域の基幹病院をはじめ500弱の医療機関が参加する地域医療連携ネットワーク「あじさいネット」との連携(プレスリリース)は、オンライン診療がネットワーク内の病院、診療所、調剤薬局を問わず、安心して活用できるようにという、地域医療ニーズに後押しいただき、実現しました。
発熱した初診患者への対応から、感染リスクの不安により受診を控える定期受診患者への対応など、コロナ禍由来のオンライン診療の問い合わせが春から急増し、ようやく落ち着きが見えてきました。
-8月にヤードック・クイックを発売されました。
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