2012－22年に15％減少。日本消化器外科学会では、消化器外科医の新たな成り手が増えず現状と同様の状況が続けば、学会に所属する65歳以下の医師が25年から40年にかけて約4割減ると見込んでいる。

　7月31日の「入院・外来医療等の調査・評価分科会」で、池田氏は患者の医療へのアクセスに配慮した上で外科領域の集約化を進めていくべきだと主張した。その上で、「医師の勤務環境や医療の質の確保を意識した上で、集約的に手術を担う病院を適切に評価するといった診療報酬上の工夫を進めていく必要がある」と訴えた。

　津留英智委員（全日本病院協会常任理事）も「基本的な解決策はインセンティブしかない」とし、診療報酬での対応を検討するべきだと強調した。また、外科医の少ない中小病院が、手術が必要な患者を大病院へ送った場合の評価も検討するべきだという意見もあったほか、外科医に経済的なインセンティブを与えるべきだと主張する委員もいた。

　医療者への経済的なインセンティブを付与するための診療報酬上の評価として、看護職員処遇改善評価料やベースアップ評価料が既にある。これらは対象となる医療職種の賃金改善などが要件とされている。