急性期の病院と療養型病院の両方から「厳し過ぎる」との悲鳴が聞こえる2014年度の診療報酬改定だが、博愛記念病院（徳島市）などで理事長を務める日本慢性期医療協会の武久洋三会長は、「見方を変えると筋が通っている。そこまでよくやったなと思う」と高く評価する。「医療サービスの質の向上をさぼっていた病院は、改定で目を覚ましてほしい」とも話す武久会長に、14年度改定をどう受け止めているのか、そして今後の改定をどう予測しているのかを聞いた。【聞き手・佐藤貴彦】

　一般病棟入院基本料などの7対1の要件は14年度改定で、12年度の前回改定に引き続き厳格化された。その内容は、重症者かどうかを判断する基準をより急性期寄りに見直して、入院患者に占める重症者の割合15％以上のクリアを難しくしたり、特定除外制度を見直して平均在院日数18日以内を満たしづらくしたりするもの。さらに、患者の退院先が在宅や在宅復帰機能を持つ病院などである割合75％以上といった要件も加わった。武久会長はこれらを「白日の下に“病根”をさらして、そこを治せ、治す気がないなら舞台から消え去れという強いメッセージ」と受け止める。

　今回の改定では、まじめにやっている病院や診療所を評価し、いいかげんなところを評価しないという厚生労働省の方針が、ありありと出たと言えます。例えば、特定除外制度を利用して、長期入院している患者ばかりなのに高い点数を取っていた病院は、算定する点数を引き下げるか、患者を平均在院日数の計算に含めるかのどちらか一方を選択するよう迫られます。

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