大塚ホールディングスが13日発表した2014年12月期の第2四半期累計（4－9月）決算によると、国内の医療関連事業の売上高は1728億円で前年同期比4.5％減となった。消費税増税の影響により、抗精神病薬「エビリファイ」の国内での販売で不調が続いたほか、他の主力製品も薬価改定などの影響から減収となったことが要因。【室谷哲毅】

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