【株式会社メディチュア 代表取締役 渡辺優】

■外科系にウエートを置く重症度、医療・看護必要度
　前回、急性期病院では今後「重症度、医療・看護必要度」（看護必要度）の基準クリアが難しくなることについて述べた。看護必要度は診療報酬制度における急性期病床の絞り込み目的で使われるようになっている。そして、その評価は外科系にウエートを置いている。象徴的なのは2016年度の改定でC項目（手術等の医学的状況）が新設されたことだ。開頭・開腹や全身麻酔下など侵襲度の高い手術や、経皮的血管内治療・心筋焼灼術などの「救命等に係る内科的治療」を実施した患者が評価対象となった。24年度改定では、急性期一般入院料１など看護配置7対１の施設において、B項目（患者の状況等）を用いた要件が廃止された。そのため、相対的にC項目の重要性が高まった。

　DPC算定病床の入院基本料別に、退院患者の手術あり割合の分布を見た＝グラフ1＝。特定機能病院は他入院料と比較し、圧倒的に高い割合に集中している。そして、７対１看護配置の入院料１と、届け出時に入院料１の実績が必要な入院料２、および届け出時に入院料１または２の実績が必要な入院料３で比較すると入院料1、2、3の順で低くなり10対１看護配置グループは入院料4、5、6の順で低くなる（中央値で比較）。

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次回配信は5月21日を予定しています