日本対がん協会は、HPVワクチンを男性でも接種できることの認知率が約4割だったとする調査結果を公表した。同ワクチンへの理解度では、「HPVは男女ともに誰でも感染する可能性がある」が最も高かった。

　調査は、HPVワクチン接種に関する男性の意識などを調べるため、2025年11月7日－11月11日に実施。定期接種世代の小学6年生から高校1年生（09年4月2日－13年4月1日生まれ）の男性と女性の長子を持つ父母1,670人に代理回答してもらった。

　HPVワクチンは男性でも接種可能であり、そのことを認知している人の割合は39.4％だった。女性の長子を持つ母親の方がその割合が高く、関連の情報を収集する中で知ったと推察される。

　HPVワクチンをどの程度理解しているかも複数回答で聞いたところ、「HPVは男女ともに誰にでも感染する可能性がある」が最も高く、45.5％。ほかに「男性が接種することにより女性への副次予防につながると期待されている」（31.7％）や、「HPVの感染は男性でもがんにつながる」（31.5％）なども高かった。

　男性の長子の「接種経験あり」はわずか3.1％。一方で「接種経験なし」は82.3％、そのほかは「分からない」「答えたくない」だった。「接種経験あり」の理由（複数回答）では、「ネット広告・記事で見た」（21.1％）が最多。また、「テレビ番組・CMで見た」「SNSの投稿・広告で見た」「国や自治体から情報提供された」がいずれも15.8％だった。

　HPVワクチンを巡っては、20年に4価ワクチンが男性へ適応拡大されたほか、25年8月には9価ワクチンも適応拡大が承認された。同ワクチンは子宮頸がんのほか、尖圭コンジローマや肛門がんの予防効果が期待できるため、男性の定期接種への補助に取り組む自治体も出ている。

　日本大医学部産婦人科学の川名敬教授は「近年は日本でも男性接種に対する認知度が上がり、公費助成に取り組む自治体も増えてきているが、接種の拡大には限界がある。定期接種化に向けた国全体での議論を進める必要があり、今回の調査も議論の素材として利用できるのではないか」と話している。