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日本医師会は1日、2026年度の診療報酬改定で2年間の物価・賃金の上昇分を反映させる新たな仕組みの導入を提言した。松本吉郎会長はこの日開かれた定例記者会見で、昨今の急激なインフレ下では「大胆な対応が求められる」と強調。改定1年目だけでなく、2年目の物価・賃金の上昇分もしっかりと考慮し対応することを明確化すべきだと訴えた。【渕本稔】
2年分の物価・賃金の上昇に対応する新たな仕組みとして、
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「病院広報アワード2025」（ＣＢnews主催）ファイナル・表彰式が16日、国際モダンホスピタルショウ（会場＝東京ビッグサイト）で⾏われ、「経営者部門」では社会医療法人大雄会総合大雄会病院（愛知県）が、「広報担当部門」で鳥取大学医学部附属病院（鳥取県）が、それぞれ⼤賞に輝きました。
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