2021年10－12月に行われた。

　IgE依存性を含む食物関連のアレルギー患者への診療を行っているのは273施設で全体の33.3％。一方、実施していないのは63施設（7.7％）、未回答は483施設（59.0％）だった。

　成人の食物アレルギー診療を行っているのは200施設（24.4％）で、診療科別の実施割合で最も高かったのは皮膚科で44.9％。小児科も36.7％と高かった。一方で耳鼻咽喉科（16.3％）や内科（14.4％）などは2割を下回った。

　研究結果を公表した海老澤氏は、「学会の専門医による対応を拡充していかなければならないし、特に成人領域への対策が求められる」と訴えた。

　27日の協議会で海老澤氏は、アレルギー専門医の全国の分布状況も示した。人口10万人当たりの専門医数は平均で3.4人。都道府県ごとに見ると最多は東京の5.7人で、最少は山形の1.1人だった。また、医師数に占めるアレルギー専門医の比率は平均で1.2％。最も高い群馬県は2.1％で、最も低い山形県と宮崎県は0.5％だった。